11月
12
2018

bring your own device時の情報の扱い方

byodはbring your own deviceの略になります。byodを企業で導入する場合、私物のスマートフォンやタブレットに私用の情報と会社としての企業の情報が1つのデバイス端末内に共存することになります。そのため、保存されている情報をどこまで保護するのか?その点を明確にする必要があるでしょう。
企業内の情報として留めるべきものとしては、業務上のメールでのやりとり、企業の売り上げ情報など、企業として外部に漏れ出てほしくないもの、一般公開するべきではないものはきちんとセキュリティ対策する必要があります。
私物のスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を経由して、プライベートで利用中のクラウドサービスへ勝手にバックアップしたり、SNSなどに公開したりすることは企業としては絶対に避けたい点です。
bring your own deviceの場合は、取り扱い方法やルールなどをしっかりと設定して、それを徹底させる必要があります。
従業員への意識改革も重要になるでしょう。

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11月
02
2018

mdm導入事例から分かるmdmに求めるもの

企業で業務で使用するためにスマートフォンやタブレットを会社が従業員に支給して、1人1台会社のモバイルデバイス端末を利用しているという組織は非常に多いです。今後さらにモバイルデバイス端末を利用した業務は
右肩あがりに伸びていくと言われています。その際に、大量のモバイルデバイス端末を円滑に管理、統括するために、モバイルデバイスの端末管理ツールとしてmdmが導入されることが多いです。企業や組織でのモバイルデバイス端末導入は、mdm導入がセットとなっていると考えても過言ではありません。
mdm導入事例で分かることとして、企業としてmdmに求めるものはモバイルデバイス端末の管理機能だけにとどまらず、アプリケーション管理や資産管理などの機能も重要視しているケースが増えています。
アプリケーションの管理では、マーケットから簡単にアプリケーションをダウンロード、インストールできるスマートフォンに対して、適正なアプリを確実な配信管理をおこなったり、業務外のアプリのインストールを抑制するなど利用制限機能が要求されることがよくあります。

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10月
02
2018

bring your own deviceの懸念材料

bring your own deviceはbyodのことであり、日本企業でもbring your own deviceを導入する会社は増えてきています。
bring your own deviceはコスト削減や業務効率のアップなどたくさんのメリットがある反面、デメリットも存在します。
個人所有のモバイルデバイス端末を使って業務を行うことでセキュリティがきちんと確保できるのか?盗難・紛失時の対応はどうなるのか?個人が勝手に複数台のモバイルデバイス端末を使い始めた時の管理をどうするか?など企業にとって考えなければいけない課題は山積みになっています。
そこでbring your own deviceを導入する際には、mdmなどモバイルデバイス端末を安全に管理できるツールを利用して、モバイルデバイス端末を利用する必要があるのです。
企業がbring your own deviceを導入する際に一番懸念することと言えば、機密情報の漏えいリスクです。
情報漏えいしないようにリモートロックやリモートワイプなどの遠隔操作によるセキュリティ対策はしっかりと強化しなければなりません。

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9月
22
2018

モバイルデバイス管理に欠かせないmdmソリューションの進化系とは?

mdmソリューションは年々進化を遂げています。スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の普及に伴い、モバイルデバイス端末を管理するソリューションであるmdm製品も多様化してきています。
mdmはスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の業務利用には欠かせない存在であり、このmdmの機能に、mamやmcmなどの機能を加えたemmが一般化しています。
多くのベンダー企業においては、mamやmcmに対応するだけではなくmdmの独自機能を用意することで他のmdm製品との差別化を図っています。
スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を業務で利用する場合、mdm=モバイルデバイス端末管理を導入することはもやは必須項目とも言えるでしょう。mdm機能だけではなく、モバイルアプリケーション管理機能であるmamやモバイルコンテンツ管理機能であるmcmをかね備えたmdm製品のニーズが高まっています。

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9月
12
2018

byod事例から分かるbyodのメリット

国内では企業が従業員に対してスマートフォンやタブレットを会社用として支給するスタイルが一般的でした。しかし近年ではbyodを導入する事例が増えてきているという現状があります。
byodを導入することで、業務効率アップだけではなく、コスト削減にもつながるとして注目を集めています。
日本国内において、byodで利用された個人所有のスマートフォン台数は2014年の段階で600万台を突破しており、現在はそれよりはるかに多い数のモバイルデバイス端末がbyodとして導入されています。
またタブレットもスマートフォンと同様、導入が進められています。
byod導入事例の企業では、生産性が向上し、働き方の多様化に対応できたと評判になっています。在宅での仕事も可能になるので、様々なライフスタイルに合わせた働き方を提案できます。さらにbyodを導入している事例では、従業員満足度=ESが向上したとも言われています。

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9月
01
2018

教育機関におけるmdmの重要性

企業でのスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の導入は、業務の効率アップのためにも広く浸透し始めています。多くの企業では従業員へスマートフォンやタブレットを支給しており、業務でこれらのモバイルデバイス端末を利用することで、作業効率を高めて、業績アップへとつなげています。
またモバイルデバイス端末は企業への導入だけではなく、小学校、中学校、高校などの教育機関への導入も進められています。
特にタブレットの支給は増えてきており、国としても2020年までに生徒1人につき1台のタブレットを支給できるように急ピッチに準備が進められています。
たくさんのタブレットなどのモバイルデバイス端末を導入した場合、mdmなどで一括して管理をすることが重要です。特に子供が授業以外のことでタブレットを面白がって使わないように使用制限などをmdmで行っておく必要があるでしょう。mdmではリモートワイプやリモートロックの他、アプリのダウンロード禁止、カメラ使用禁止など様々な機能を制御することが可能です。

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8月
22
2018

mdm導入におけるセキュリティ対策

スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を業務で利用する場合、セキュリティ対策をしっかりと行う必要があります。
スマートフォンやタブレットはプレゼンテーションツールとして欠かせない存在です。モバイルデバイス端末を業務で利用することで、ペーパーレスによる資料のコンパクト化ができますし、洗練されたやり方が可能になってきます。
プレゼンテーションが魅力的になるのもモバイルデバイス端末導入の魅力の1つです。
しかしその反面、デメリットとして社外秘情報や顧客情報の流出の懸念があります。このような懸念対策としてmdmツールがあります。mdmはモバイルデバイス端末管理ツールのことであり、いざという時に素早くモバイルデバイス端末からリスクを取り除くことができます。
遠隔でのロック操作、ワイプ操作などを使用すれば最悪の事態を避けることができますし、スクリーンロック設定の強制や暗号化設定の促進も可能です。

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8月
11
2018

企業がスマートフォンのセキュリティ戦略を導入

企業などの組織が所有するスマートフォンやタブレットを従業員に支給して、業務で活用する機会は急激に増えています。その中で重要になってくるのが各スマートフォンのセキュリティ対策です。スマートフォンはパソコンと同等の機能を持っているため、デバイス端末内にはたくさんの情報が詰まっています。特に業務で利用しているスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末には企業の機密情報であったり、お客さんの個人情報であったり、外部に流出してしまうと大変な損害となってしまいます。そこでモバイルデバイス端末のセキュリティ対策として欠かせないのが、mdmでs。
mdmはモバイルデバイス端末管理ツールであり、円滑の効率よくそして安全にモバイルデバイス端末を活用するためには欠かせません。企業では従業員にモバイルデバイス端末の使用を許可しつつ、データの漏えい、企業のファイル、データの消失というリスクを軽減するためにmdmを導入します。
mdmを導入することで、システムのストレージファイルに格納される業務のメールや添付ファイルなどデバイス上の企業コンテンツを保護することができます。

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7月
31
2018

Apple DEPを利用すれば設定が楽になる?!

apple社が提供するDevice Enrollment Programは、企業に向けたiOS端末の導入支援サービスになります。
Apple DEPを利用していない企業では、たくさんの設定をしなければなりません。まずは購入したiPhoneやiPadなどのiOS端末を開封し、個々の端末をMacに接続し利用登録をします。次に個々の端末にmdmアプリのインストールを行い、セキュリティ設定も必要になります。
一方、Apple DEPを利用した企業であれば、購入したiOS端末のシリアル番号などをあらかじめDEPサービスに登録するだけです。購入したiOS端末の設定などをせずにそのまま従業員に配布することになります。
Apple DEPを利用すれば自動処理されるので、端末が起動してアクティベーションが開始されます。端末からシリアル番号が自動的にApple DEPサービスに送信されると、端末検証が行われます。

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7月
20
2018

mdmソリューションの重要性

mdmソリューションはスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末の管理ツールになります。企業や教育機関などで大量のモバイルデバイス端末を導入すると、管理者側はモバイルデバイス端末の管理や初期設定が非常に大変になります。
そこでmdmソリューションを利用してスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス端末を一括管理することで、管理者側の負担を軽減するだけではなく、業務効率を高めることにもつながるのです。
mdmソリューションは製品によって使い方や機能は様々です。mdmソリューションは使いやすい管理画面のものがおすすめです。マニュアルを読まなくても分かるような簡単操作のmdmソリューションであり、企業の管理者側に専門的知識がそれほどなくても円滑にモバイルデバイス端末の管理、利用が可能になります。またGPSで位置情報を収集する機能があれば、モバイルデバイス端末紛失、盗難時に今どこにあるかがすぐに確認できるので便利な機能と言えるでしょう。

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